就活・仕事

【業界研究】海運業界の仕事について【やりがいと年収】

海運業界の仕事
こんな人におすすめ!

・海運業界への就職を考えている人

・海運業界に関する知識を増やしたい人

こんにちは!

KEN(@nomilenolife)です。

本ブログでは、就職や企業に関する現実を包み隠さず発信し、学生などに有益な情報を提供すべく、「就活・仕事」というカテゴリーで様々な記事をご紹介しています。

そんな中、「物流」という観点から我々の暮らしを支える海上輸送について、海運業界のインターンシップに参加した友人から話を聞くことができました。

「物流」といえば「空輸」や「陸運」などが思い浮かび、「海運」は馴染みが薄くピンとこないという方が多いのではないでしょうか。

KEN
KEN
私も、就職活動をしていた頃に知ったのがきっかけで、それまでは特に意識したこともありませんでした。

本記事では、そんな海運業界の特徴や課題、船乗りの特殊な働き方などについてご紹介していきたいと思います。

海運とは?

はじめに、海運の歴史海上輸送の仕組みについて簡単にご説明します。

海運の歴史

日本のような島国では、古くから外国との交易には船舶が欠かせない存在でした。

当時は鉄道や航空も発達しておらず、都市間を数時間で移動できるような時代ではなかったため、人々の移動も船舶による海上輸送がメインでした。

現代でも、フェリーで島々を移動したり、豪華客船などでゆったりと世界を周遊したりと、船舶は人々を輸送する機関として残存しています。

しかし、現代の船舶による海上輸送のメインは、人々ではなく貿易となるでしょう。

例えば、自動車やLNGといった各種製品・エネルギーなどが海上輸送で地球上を往来しています。

KEN
KEN
私たちの生活を支えてくれるために、船は24時間常に地球上を往来しているんだよ。

海上輸送の仕組み

次に、この貿易における海上輸送の仕組みについてご説明します。

日本郵船のコンテナ船

海上輸送の物資は、トラックで港へ運ばれたあと、上の写真のようなコンテナ船に積み込まれ、国内外へと輸送されます。

日本は税金が高い国のため、税金対策の都合から、パナマなどの外国に船籍を置く船が多いことも特徴です。

経費削減のために、以下のような船舶も多数存在します。

船長:日本人

その他の乗組員:外国人

海運業界でも、税金対策は欠かせないんだね(笑)

海運業界の課題

今度は、海運業界の動向や将来に関わる課題を3点挙げて、それぞれ説明していきます。

価格競争が激しい

1つ目の課題は、「価格競争が激しい」ということです。

日本国内の海運業界は、人件費や輸送品質といった観点からコストが高くなりがちです。

これは日本国内であれば海運業界に限らず、メーカーなどあらゆる分野においても、メイドインジャパンは高値になりがちですよね。

そのぶん品質は良いので、日本製であることは強みでもあり弱みにもなります。

しかし、昨今の海外には、低コストで品質も以前よりだいぶ向上してきた企業が数多く存在します。

そのため、こうした「メイドインジャパン」の競争力が一昔前より弱体化していることは、各種ニュースなどを見ていても人々の記憶に新しいかと思います。

このような世界情勢の中で、地球規模でビジネスを展開している海運業界が、「どのように価格競争へ対策して、生き残りを図っていくか」が課題となっています。

経済情勢に左右されやすい

2つ目の課題は、「経済情勢に左右されやすい」ということです。

海運業界では、貿易製品やエネルギーの輸送などを扱うため、時代の流れを直接的に受けやすい傾向にあります。

つまり、エネルギーコストの高騰や、景気低迷により貿易の往来が滞ってしまうと、そうした影響を直に受けてしまいます。

ここ最近の話題としては、以下のようなことが挙げられます。

・米中貿易摩擦で、関税が引き上がる。
・コロナウイルスの影響により、世界的に消費が低迷している。

このように、市場規模や社会情勢に流されて、利益の変動が大きくなりやすいことも課題の1つとなっています。

環境への配慮

3つ目の課題は、「環境への配慮」です。

現代社会の喫緊の課題として、「地球温暖化」を知らない人はいないかと思います。

地球温暖化やそれに伴う気候変動といった課題への対策は、海運業界も例外ではありません。

輸送船においては、環境に与える温室効果ガスなどの影響から、環境に配慮した輸送船の使用が求められています。

しかし、環境へ配慮した輸送船には以下のようなデメリットも存在します。

・従来の輸送船に比べて性能が劣る。

・技術的な面から費用が高くなる。

このように、経済的な合理性はあまり良くないことが特徴としてあります。

その結果、環境への配慮を重要視しすぎることで、外国との競争にますます差をつけられてしまうのではないかといった懸念につながります。

うーん。なかなか難しそうな課題がたくさんあるね…。

海運業界の働き方

最後に、このような海運業界で働きたい方向けに、働き方についてご紹介します。

日本の海運業界を代表する大手3社は、以下の通りです。

・三菱系の日本郵船

・三井系の商船三井

・非財閥系の川崎汽船

KEN
KEN
飯野海運など、海運会社は大手3社以外にもたくさんあります。

会社全体の年収は、業績や市場の景気にも左右されますが、大手三社では1,000万前後の平均年収となっており、収入面でもしっかりとした人生設計ができる業界と言えそうです。

また、これらの企業では、大きく分けて事務職や技術職といった地上職と、乗組員や機関士などを行う海上職に分かれています。

【地上職】
海外駐在などもあるが、一般的なサラリーマンのような働き方

【海上職】
海運業界ならではの特徴的な働き方

海上職では、某日本の海運会社の乗組員の方から「半年間乗船業務を行ったあと約3か月休暇をとる」と聞いたことがあります。

半年間は船の上で生活しているため、下船と同時に入ってくる給料は、半年間我慢した分、(多少盛っているとは思いますが)この世の遊びならなんでもできてしまうほどのかなりの金額になるとのことです。

この世の遊び…海運業界志望したいです!
某海賊漫画のキャッチフレーズみたい(笑)
KEN
KEN
まさに、夢とロマンそのものですね(笑)

そのほか、3か月の休暇を終えて再び乗船業務に就くときには、必ずしも乗務する船が日本の港にいるとは限りません。

そのような場合、海外の港まで飛行機などで移動し、現地の港から乗船することもあるそうです。

このように、固定観念にとらわれない働き方ができ、スケールの大きな仕事に携わり国内外で幅広く活躍することができることは、海運業界ならではの特徴であり、魅力ではないでしょうか。

海運業界への大学別就職ランキング

海運業界は採用人数が少なくて狭き門なイメージだけど、どのくらい難しいの?

海運業界への就職に対して、このような印象を持つ方も多いのではないでしょうか?

海運業界は、給与水準や仕事のスケールの大きさから、総合商社を志望する学生なども多数応募してくる傾向がある一方で、ビジネス規模が大きいわりに人数規模は少なく少数精鋭な業界です。

そのため、内定を得るにはしっかりと対策をし、ハイレベルな競争を勝ち抜く必要がありそうです。

参考までに、2019年春の商船三井と日本郵船の大学別就職者数ランキングをご紹介します。

海運業界の採用大学
順位 大学 商船三井 日本郵船 合計
1 慶應大 4 11 15
2 早稲田 5 6 11
3 東京大 2 7 9
3 一橋大 5 4 9
3 神戸大 4 5 9
6 京都大 4 3 7
7 大阪大 4 2 6
8 東北大 2 2 4
8 上智大 2 2 4
10 北海道大 2 1 3

(出典:サンデー毎日2019.8.18-25号)

ランキングを見ると錚々たる大学ばかりが名を連ねていますが、各大学の学生数を考えると、これらの大学に所属していても内定を得るのは容易ではないでしょう。

現在就職活動中の方や、これから就職活動を控える方のなかで、「海運業界に興味・関心がある」という方は、このような現実に向き合うべく、しっかりと業界研究をしてライバルに差をつけちゃいましょう!

大手海運3社の統合新会社「ONE」

そんな日本の海運業界では、上記で説明した大手3社(日本郵船・商船三井・川崎汽船)が2017年に「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス・ホールディングス(Ocean Network Express Holdings,Ltd.」を設立しました。

事業の運営はシンガポールに本店を構えるオーシャン・ネットワーク・エクスプレス(Ocean Network Express Pte. Ltd.)が担い、2018年4月から定期コンテナ船ネットワークの運営をスタートしています。

私自身も、「ONE」という派手なピンク色のコンテナ船が東京湾に停泊している様子を見かけたことがあります。

オーシャンネットワークエクスプレス
KEN
KEN
海上に濃いピンクは、存在感がすごかったです(笑)

設立時点では定期コンテナ船事業として世界第6位の規模ではありますが、今後どこまで成長していくのか楽しみですね!

まとめ

いかがでしたでしょうか。

本記事では、海運業界の特徴や課題、船乗りの特殊な働き方などについてご紹介してきました。

本記事を通じて、海運業界に対する理解が少しでも深まり、身近に感じていただければ幸いです。

昨今は特に変化の激しい激動の時代ですが、そんな中でたくさんの社会的課題を抱えながらも奮闘している日本の海運業界が、今後もどのようなビジネスを地球規模で展開しいくのか、これからもその航海を見守りたいですね!

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