就活・仕事

【図表で考察】人気大手企業就職実績2019【大学別】

こんにちは!

KEN(@nomilenolife)です。

本ブログでは、就職や企業に関する現実を包み隠さず発信し、学生などに有益な情報を提供すべく、「就活・仕事」というカテゴリーで様々な記事をご紹介しています。

ここで質問ですが、あなたは大手企業への就職に対してどのようなイメージをお持ちでしょうか?

有名大学じゃないと、大手企業への就職は難しそう…。
地方の大学だと、遠くて就職活動がしにくいから不利なのかな?

などなど、人によって様々なイメージをお持ちかと思います。

毎年新卒の就職活動の市場では、平均年収が高くて安定している大手人気企業へするべく、学生間で熾烈な競争が繰り広げられていますよね。

しかし、インターネットには大学別の就職状況や就職ランキングなどの情報はたくさんあふれすぎているため、

・自分が欲しい情報はどれなのか

・どの情報が正しいのか

など、迷うことが多いのではないでしょうか。

KEN
KEN
私も、就職活動を始めたばかりの頃はかなり迷いました。

そこで、本記事では2019年8月6日に発売された「サンデー毎日2019.8.18-25号」で紹介されていた、有名大学の人気企業284社への就職実績をもとに、大学別の就職人数や就職率ついて、図表をもとに考察していきたいと思います。

単純に雑誌の情報を見るだけではわからない、数字のからくりを暴いていきたいと思います。

本記事でご紹介する大学

【国立大学】
東京大学、京都大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学、東京工業大学、一橋大学、筑波大学、神戸大学

【私立大学】
早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、東京理科大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学

人気企業284社への就職人数

まず、こちらのグラフをご覧ください。

こちらのグラフは、2019年春に卒業・修了した各大学の学生の人気企業284社への就職者数を示しています。

あなたはこれを見て、どのような印象を抱きますか?

国立大学よりも私立大学が多いんだね。特に早慶!

一般的に、このような感想を持つかと思います。

このような分布になる理由は2つあります。

大学ごとの学生数の違い

1つ目の理由は、大学ごとの学生数の違いです。

大学ごとの2019年春の就職者数

【私立大学】
早稲田大学:1学年あたり8,829人
マーチや関関同立:1学年あたり3,000~5,000人

【国立大学】
東京大学:1学年あたり4,164人
ほか旧帝大など:1学年あたり2,000~3,000人

上記のように、私立大学はピンからキリまで大量の学生を抱えています。

その結果、就職者数の母数が大きく人気企業への就職実績は多くなります。

その一方、国立大学は学生数が少ないことから、単純な就職者数を図表にすると、母集団が小さいので人気企業への就職実績も当然少なくなります。

学生の就職に対する志向の違い

2つ目の理由は、学生の就職に対する志向の違いです。

まず、大学の立地を見てみましょう。

有名私立大学:多くは首都圏や関西圏など都市部にある。

有名国立大学:札幌や仙台など、全国各地に散在している。

国立大学は全国各地にあるため、必ずしも学生は東京や大阪に本社がある会社を受ける人ばかりではなく、地元志向の人が意外に多いのが特徴です。

例えば、下記のような感じです。

北海道大学の学生:北海道に本社がある北海道電力に就職する。

東北大学の学生:宮城県に本社がある七十七銀行に就職する。

加えて、国立大学の学生は大学入試でセンター試験を経ている人が多く、受験時に幅広い科目を勉強しています。

そのため、教養から専門まで幅広い知識が求められる公務員試験にも勤勉に取り組む人が多い傾向にあります。

こうした学生は、以下のような道に進みます。

・国家公務員試験を受け、キャリア官僚として中央省庁に入る。

・地方公務員として名古屋市役所や福岡県庁などに入る。

一方、私立大学の学生は、有名企業が多く集まる都市部での就職活動がしやすいため、国立大学の学生に比べると、地元志向の割合は下がる印象です。

KEN
KEN
地元を抜け出したいという理由で、東京の私立大学に進学したという人もいるのではないでしょうか。

もちろん実家の都合や本人の希望で、地元へUターン就職を選択する学生はいるとは思いますが、そういった学生は国立大学の学生と比べると少数派であると考えられます。

以上2つの理由より、人気企業284社への就職者数は国立大学よりも私立大学の学生のほうが多いという結果になります。

人気企業284社への就職率

次に、こちらのグラフをご覧ください。

大企業就職率

こちらのグラフは、大学ごとの人気企業284社への就職率を示しています。

前章で述べた学生数の違いを考慮し、各大学の人気企業284社への就職者数を1学年あたりの就職者数で割ることで算出しました。

就職率から見ると、人気企業284社には全国各地の大学からバランスよく採用されているのがわかります。

つまり、地方の国立大学の学生が就職活動において不利ということは全くないということです。

これには、確かな根拠があります。

というのも、企業組織というのは多様な出身地やバックグラウンドを持った人間を採用することで、社内の多様性を確保する必要があります。

例えば、学歴や能力だけを考慮して採用するなら、

当社は東大や早慶の体育会系出身者しか採用しない!

という会社があってもおかしくないですよね。

むしろそのほうが採用自体は簡単です。

しかし、このように均一的な人間だけで組織が構成されたとしても、似たような視点・価値観に偏ってしまい、議論で多角的な意見やアイデアは生まれにくいです。

そうなると、会社組織は経営改善や事業計画などで革新を起こすことができなくなり、結果的に業績が傾いてしまうリスクが高まります。

そこで、企業の採用には表向きには公表されていませんが、地域枠というものが存在します。

例えば、以下のような感じです。

・北海道、東北地方から〇名採用
・中国、四国地方から〇名採用

もちろん、首都圏や関西圏にも少なからず地域枠は存在しますが、首都圏や関西圏には大学の数が多く、それに比例して学生数も多いため、それだけ競争相手となる学生も増えることになります。

特に私立大学はより学生数が多いため、国立大学と比べると学内でも周囲との競争が激しく、大量にあふれる就活生の一人に埋没しないよう努力しないといけないのではないでしょうか。

一方、各地域のトップ校である地方旧帝大などは、周囲にライバルとなるような大学はほとんどありません。

コスパという面で就職活動を考えると、地方の国立大学の学生の方がある意味お得かもしれませんね!

選考を有利にするための新たなサービス

私立でライバルが多そうなんだけど、選考を有利に進める方法はないかな?

そのような方におすすめの新たなサービスが「就職エージェントの活用」です。

転職市場では、ビズリーチなどをはじめとした転職エージェントが求職者のサポートをするのが一般的です。

有料のサービスではないか?と思う方もいらっしゃるかもしれません。

このようなサービスは、基本的に無料で利用することができます。

KEN
KEN
エージェント会社へは、採用が決まった会社から報酬が支払われることが一般的です。

こうしたサービスが、昨今は新卒採用活動の市場にも普及しつつあります。

ここでは、おすすめの就職エージエントを2つご紹介したいと思います。

キャリアチケット

1つ目にご紹介するのは、「キャリアチケット」です。

おすすめポイント

①カウンセリングで、個々の思いや強みなどをしっかり聞いてもらえる。

②就職活動に関するプロが多数在籍している。

③ES添削や面接対策など、内定までマンツーマンでサポート。

Jobspring

2つ目にご紹介するのは、「JobSpring」です。

おすすめポイント

①AIによる、精度の高い適性検査を実施。

②個々に合う企業のみを厳選して紹介。(平均3~4社)

③遠方にお住まいの人へは、オンライン面談で対応。

KEN
KEN
世の中にあるサービスは、使えるものはどんどん活用しましょう!

まとめ

いかがでしたでしょうか。

本記事では、大学別の人気企業284社への就職者数や就職率について、図表を用いて考察してきました。

その結果、以下の指標では、大学別の数字や順位が変わってくることがわかりました。

・就職者数の単純な実人数

・全体の就職者数に対する割合

雑誌やネットの情報というのは、たしかに有益ではあります。

しかし、雑誌も読者が買って読んでくれなければ、なんの意味もありません。

そこで、読者が買って読みたくなるような情報になるよう、編集側で見せ方を工夫していたりすることもあります。

今回の場合、社会にいる卒業生の数は「私立大学>>>国立大学」なので、私立大学を優遇した記事を書いたほうが売れる可能性は上がります。

そのため、必ずしも自身にとって有益な情報ばかりではないということを認識しておかなければなりません。

このように、目の前の情報をただ鵜呑みにするのではなく、しっかりと情報の背景や数字のからくりを分析することで、本当に自身が知りたい情報にアプローチしましょう!

一人でも多くの方が、操作された数字に惑わされることなく、納得のいく進路を歩まれることを祈ります。

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