旅行・出張

【コロナvs新幹線・飛行機】利用者減少!経営はどうなる?

新幹線と飛行機のコロナショック

こんにちは!

KEN(@nomilenolife)です。

本ブログでは、鉄道・航空などの公共交通や、移動が快適になるサービスに関する情報などを、「旅行・出張」というカテゴリーの記事でご紹介しています。

本記事の内容

2020年の1~2月にかけて中国・武漢から広がった「コロナウイルス」が世界中で猛威を奮っており、日本国内でも在宅勤務や各種イベントの自粛などが相次いでいます。

その結果、国内外の移動需要が激減し、鉄道や航空などの交通機関利用者が一気にいなくなりました。

交通輸送を担う各社の状況や今後の経営はどうなっていくのかをご紹介します。

JR各社の動向

はじめに、JR各社の動向を見ていきましょう。

2020年3月期における、対前年比でのJR各社の新幹線利用状況は以下の通りです。

会社 新幹線 前年比減少率 対象期間
JR北海道 北海道新幹線 -75% 3/2~3/8
JR東日本 東北新幹線 -50% 3/1~3/15
上越新幹線
北陸新幹線
JR東日本 山形新幹線 -45% 3/1~3/15
秋田新幹線
JR東海 東海道新幹線 -55% 3/1~3/25
JR西日本 山陽新幹線 -54% 3/1~3/14
北陸新幹線 -56%
JR九州 九州新幹線 -46% 3/1~3/7

 

どの新幹線も平均で5割前後の減少となっており、JR各社にとっては運輸収入が大幅に減少して厳しい状況でしょう。

それもそのはず、テレワークや学校の休業・各種イベントの自粛などにより、鉄道利用客が急激にいなくなっています。

全国の金券ショップを見ても、新幹線の乗車券がこれまでにない安値でたたき売りされています。

JR西日本の北陸新幹線「つるぎ」の最終列車では、乗務員複数人に対して乗客が1人しかいなかった日もあるそうです。

KEN
KEN
お召列車並みの待遇ですね(笑)

特に、JR各社の中でもJR東海は東海道新幹線による利益が会社の収入の8~9割を担っています。

新幹線に乗る人がいなければ、JR東海は「無用の長物」といっても過言ではないでしょう。

また、JR東海は2020年3月のダイヤ改正以降、東海道新幹線の車両形式を「N700系」に統一し、のぞみを1時間あたり12本に増発すると発表していました。

しかし、皮肉にもコロナウイルスにより利用者が激減したため、増発どころか運休による本数減を余儀なくされています。

リニア新幹線を自社負担で建設するといっていますが、このような状況で財政的に大丈夫なのでしょうか…。

今はコロナウイルスによる一時的な影響だから、今後収益はまた回復するのでは?

このように思う方もいらっしゃるかもしれませんが、本当にそうでしょうか?

そもそも、鉄道事業は斜陽産業です。

日本国内の人口が減少して高齢者が増えていくと、鉄道を利用する若年層や生産年齢人口が少なくなるため、通勤・通学輸送による収入が減少します。

また、感染拡大防止の対策でテレワークなどが導入されたことで、会社によってはこれまでの無駄な出張やオフィスへ出勤して長時間拘束することの不毛さを実感したところもあるのではないでしょうか。

弊社は今後、経費削減のためにオンラインでのやり取りを積極的に導入していくよ!

テレワークを導入したら、社員からは好評でむしろ社内の生産性が上がったよ。

こうした会社が増えていけば、もはや長時間鉄道に乗って通勤ラッシュでストレスを溜める必要がありません。

コロナウイルスによる半強制的な働き方の変化が、鉄道会社にとって吉と出るか凶と出るか、もう少し様子見が必要そうです。

KEN
KEN
私はテレワークの導入により、無駄な通勤時間やラッシュの人混み・人間関係のストレスなどが大幅に減ったため、ある意味ではコロナウイルスに感謝しています。

台風のときなども似たような報道を幾度となく見かけますが、「そもそもオフィスや学校に行く意味」を考えさせられます。

航空会社の動向

続いて、航空会社の動向を見ていきましょう。

世界各国で航空会社がコロナウイルスの影響を受けて需要が激減した結果、破綻やリストラなどが相次いでいます。

もちろん、ANAやJALをはじめとした日系航空会社も例外ではなく、厳しい状況が続いています。

ANA

ANAは、3月23日、コロナウイルスによる需要減衰に伴い4月1日~28日の国内線58路線を対象に3788便を運休または減便することを発表しました。

これは、上記期間中の運航予定便数の約18%に相当します。

また、ANAは3月29日より羽田空港の国際線を大幅にリニューアルし、ドル箱の主要路線を羽田へ移管したり、ヨーロッパなどへ新規就航路線を拡大させる予定でした。

しかし、皮肉にも主要路線の多いヨーロッパやアメリカでコロナウイルスが流行しているため、国際線を飛ばすことができない状況になっています。

国際線では客単価の高いビジネスクラスやファーストクラスでの利益率が大きいのですが、飛ばすことができなければ1回のフライトでもそれなりの金額が吹っ飛んでいきます。

このような事態で利用者が激減・大幅な減便や運休が相次いだ結果、ANAは客室乗務員5,000人を一時休業することを発表しました。

さらに、2020年4月入社予定だった客室乗務員は入社時期を1ヶ月ほど後ろ倒しにすることも発表しました。

客室乗務員は乗務手当が給与の4割を占めているため、休業となれば収入が減少することは避けて通れないでしょう。

しかし、外資系企業のように即リストラにしないあたりは、日本特有の労働事情が大きく関係していますね。

企業が一番大事なのは、株主(投資家)と消費者です。

企業にとって、社員はあくまで「定額制こき使い放題」の奴隷のような存在であり、業績が傾いたときに一個人を守ってくれるほど優しい世界ではありません。

経営が傾いても無駄な人員を抱え続けてより財政が悪化したら、投資家に見切りをつけられてしまい、瞬く間に企業活動を存続できなくなります。

そのため、そのような状況に陥ったときに真っ先に切られる対象になるのは社員であることを認識しておきましょう。

JAL

JALもANAと同様、国内外の多くの路線で減便や運休が相次いでいます。

国内屈指のドル箱路線である「東京(羽田)-札幌(新千歳)」では、日によっては最大5割が運休だそうで、異常事態であることが伺えます。

国際線では、「東京-シンガポール」や「東京-ホノルル」といった人気路線が運休対象となっているほか、夏ダイヤでは7割減という事態にまで状況は悪化しています。

また、JALでは「シカゴ-成田線」に乗務していた50代の客室乗務員がコロナウイルスに感染しました。

今のところ、客室乗務員の感染が報道されたのはこの1件だけですが、他にも感染者はいるのではないかと内部で言われているそうです。

しかし、JALは過去に一度経営破綻を経験しているため、ある意味で最悪の事態への心構えはANAよりも強いかもしれません。

自粛期間の飛行機に乗ってみた

私は2020年3月、世間が自粛期間中に国際線・国内線の両方へ乗りましたが、利用者は激減していることが体感でわかりました。

KEN
KEN
空気を輸送しているような状況です(笑)

ANAの国内線では機内のドリンクサービスすら中止で、ペットボトルの水すら緊急の人など以外はもらえません。

よっぽど旅客需要が落ち込み、経済が低迷していることがわかります。

しかし、機内は乗客が少ないため、座席を広くゆったりと使うことができるというメリットがあります。

人によっては横一列が空席で、国際線のように横になってくつろぐ人もいたりと、個々が思いのままに贅沢な空間を過ごしているように思えました。

私と同じく飛行機移動が多く、2020年3月に8回飛行機へ乗った私の友人も、以下の発言をしていました。

人が少ない機内は最高に快適だったよ。満席の機内で威圧的な中年や隣席に他人がいるほうがコロナよりよっぽど精神衛生に悪そうだね。

ピンチはチャンスなので、捉え方一つで物事の見方は変わるということですね。

四半期(2020年1~3月)の決算

JRや大手航空各社の四半期(2020年1~3月)の決算を見てみましょう。

コロナ時期の四半期決算

JR東海のみかろうじて黒字を計上しましたが、ほかは大幅な赤字を記録しています。

航空ではANA、鉄道ではJR東日本が特にひどいです。

ANAが大赤字の理由は、以下の事情が考えられます。

・ミラノやイスタンブールなど、新路線の就航を控えていた

・A380を3機購入してホノルル線の拡大を狙っていた

・大型機に新シート「THE Room」などの導入

JALも赤字ではありますが、破綻した過去から控えめな事業戦略を続けていたことが、今回は功を奏した結果となっています。

KEN
KEN
JR東日本が大赤字を出した事情については、以下の記事でご紹介しています。
JR東日本がコロナで赤字
【JR東日本】初めての赤字!コロナに弱い鉄道の経営事情こんにちは! KEN(@nomilenolife)です。 本ブログでは、鉄道・航空などの公共交通や、移動が快適になるサービス...

まとめ

いかがでしたでしょうか。

本記事では、コロナウイルスの影響を受けつつも、必死で新幹線・飛行機の輸送を担う各社の動向を分析しつつ、私自身のガラガラな機内での体験談についてご紹介してきました。

世間的にはこの状況は大変なのかもしれませんが、どんな状況も悪いことばかりではありません。

テレワークや無駄な出張の減少など、社会にとってプラスに働いている側面もあることでしょう。

こうした状況で経営が苦しくなるような企業は、ただ単に「今この瞬間において社会から必要とされていない」だけのことです。

時々刻々と、人々の関心やニーズは変化していきます。

「鉄道会社なら生涯安定」などのように、目に見えない安定という名の虚像へ過度に期待することは危険です。

KEN
KEN
本記事を最後まで読んでくださり、ありがとうございます!

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